◎二十年後は新聞もテレビも無い
二十日の報道より（「週刊朝日が休刊」）。
数年前から「朝日」と冠の付くメディア系企業が「苦しい」と噂されていたが、事実だったわけだ。
でも、新聞・週刊誌を含め、紙媒体のメディアは「二十年以内に無くなる」という説を割と色んな人が言っている。
紙媒体の消滅なら、磁気情報が途中経費を飛ばすだろうから頷けるが、紙媒体メディアだけでなく「テレビも無くなる」という話だ。
テレビが無くなるのには、今のところ実感が無いが、息子らの世代は確かにテレビを全く観ていない。
ネットがあれば、放送時間を待つ必要も無いのだから、皆で居間に座ることも無い。
テレビが家庭に浸透したのは、今から六十年くらい前だろうから、もし衰退・消滅の道を辿るなら、百年もたなかったことになる。
実際にそうなるのか、その結果を私が見ることはないが、ありそうなことだとは思う。
テレビが無くなるのは少し隔世感を覚える。
ま、ＮＨＫについては「早く無くなれ」と思う。
十日間の海外出張で、一人分の「手当てが六百万」って会社が他にあるのか？
経費は別でそれだと言う。正確な金額ではないだろうが、ここは金額の多寡ではなく「傲慢さ」について言うものだ。総てに渡り傲慢そのもの。
視聴の選択権を与えぬのに、今度は「払わなければ二倍請求」だとさ。
そもそも「送り付け詐欺」なのに、これを放置する政治家も政治家だ（怒）。
議員という人種に会ったら、開口一番に言うのはこれだ。
「オメーはどうしてNHKを放置しているんだ？一年のうち一時間も観ぬのに、テレビがあれば課金などという請求をするのは、送りつけ詐欺と変わらない。ケーブルを含めチャンネルが６０を超える時代なのに、選択権も与えず『払え』は詐欺的であり傲慢過ぎる。これに何も言わないのはおかしい。NHKから金でも貰っているのか？」
BHKが存在し続けることが、テレビ絶滅へ拍車をかける行為だと思う。
NHKに注文をつけるのは、それ専門のポンコツ政党以外に聞いたことがない。
与党じゃ皆無だな。皆が金でも貰っているのか？
（誹謗のつもりではなく、純粋な疑問だが、ま、政治家は「NHKのことなんか考えたことも無い」のだろう。料金のことなど考えたことも無い。）
「放送法を見直すべきかどうか」は、政治家が国民感覚に通じているかどうかを測る指標になりそうだ。
